SUSTAINABILITY

SUSTAINABILITY サステナビリティ

サステナビリティ基本方針

当社グループは、「吾々は社業を通じて、社会に貢献することをモットーとする。」という社是に基づき、機械と技術のプロフェッショナル集団として、社会に対し価値を提供するべく変革と進化を続け、産業界の未来価値創造に貢献してまいります。加えて、持続可能な社会の実現に向けて、環境問題をはじめとする社会課題の解決に積極的に取り組むと同時に、それを実現するための透明性ある経営体制の構築および積極的な情報開示を実施し、ステークホルダーの皆様から信頼される企業を目指します。

サステナビリティ経営に向けた社内推進体制

当社グループは、サステナビリティの視点を踏まえた経営を促進するため、管理部門を統括する取締役が委員長を務める「サステナビリティ推進委員会」を設置します。サステナビリティ推進委員会では、気候変動に関する事項を含む、サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)と関連した目標など、全社として中長期に取り組むテーマや方向性の議論を行い、全社方針や目標を策定します。また、それらを実践するための体制の構築・整備を行い、取り組み状況のモニタリングを行います。サステナビリティ推進委員会で取りまとめられた主要事項は経営会議を経て取締役会に報告・提言し、承認された後、監督・指示される体制となっています。

サステナビリティ推進体制図

取締役会 経営会議 サステナビリティ推進委員会

マテリアリティとKPI

当社グループは、新中期経営計画『ATOM2025』の策定時に、環境・社会・ガバナンスのESG要請を取り込んだサステナビリティ基本方針に基づいて、経営の重要課題(マテリアリティ)を特定しました。
これらの重要課題に、当社グループの強みを生かした事業活動を通じて取り組み、持続的な成⾧と社会課題の解決を目指していきます。
また、重要課題の取り組みを評価する指標としてKPIを設定しています。

重要課題(マテリアリティ)

ESG 外部環境の変化 重要課題
Materiality
SDGs
環境
Environment
  • 脱炭素社会への移行加速
    • EV化の加速による
      産業構造の変化
    • 脱炭素関連製品の需要増加
  • 脱炭素社会への対応
    • 新分野へのアプローチ強化
    • 事業機会の探索
社会
Social
  • 少子高齢化・人材確保難
  • デジタル社会の進展
  • 人的資本施策の強化
    (健康・ダイバーシティ経営含む)
  • 自動化社会への対応
  • 高付加価値化戦略
  • 海外事業強化
  • デジタル関連分野の強化
  • DX投資による生産性向上
ガバナンス
Governance
  • ESG投資の拡大
  • サステナビリティ経営推進の
    要請
  • サステナビリティ経営を重視した
    健全な事業活動の推進
    • 事業活動を通じた
      社会価値の創造
    • 環境・人権など各分野における
      SDGsの取り組み加速

重要業績評価指標(KPI)

重要課題
Materiality
重要業績評価指標
KPI
基準数値
(2022年度)
2025年度目標
脱炭素社会への対応 GHG排出量 t-CO2
(SCOPE1・2)
1,293 ton
(2013年度*2)
30%削減
人的資本施策の強化 女性総合職比率 5% 8%
男性育休取得率 82% 100%
人的付加価値率*1
(売上総利益/総人件費)
100 108
自動化社会への対応 特定資格保有者数*1
(監理技術者数)
100 115
DX投資による生産性向上 年間残業時間*1 100 90

*1 指数表示
*2 GHG排出量のみ基準年2013年度